IoT/5G/DXのネットワーク技術・セキュリティ技術 発展動向から知財戦略まで

編著宮保 憲治・岡田 賢治・笠間 貴弘 共著
出版元森北出版 菊版 216p
発行年月日・価格2022年5月発行 3,960円(税込)

 経済産業省が2018年に発表したDXレポートを皮切りに,DXという言葉が産業界に浸透し,その重要性が叫ばれるようになった。DXレポートにおいては,「将来の成長,競争力強化のために,新たなデジタル技術を活用して新たなビジネス・モデルを創出・柔軟に改変する」ことをDXと定義している。事業としてDXに取り組む場合,当然,戦略や方針を検討することになるが,広い概念であるが故に具体的活動への落とし込みに困難を感じてはいないだろうか。
 本書はIoT,5G,DX,AIについて,具体的な技術とサービスが紹介されており,更にその技術群がレイヤーやシステム構成等で分かりやすく図示されている。また,実用化する上での重要技術や課題も提示されている。例えば,IoTが進展すると様々な機器の同時接続処理が必要となるが,IoTデバイスの低消費電力化と低コスト化を実現するLPWA(low power wide area)という無線通信技術が注目されており,Sigfox,LoRaWAN等の方式が既に実用化されている。このようにDX関連の有望技術も知ることができる。知財に関わる者としては,「権利化に向けた示唆」が大変興味深く,新規性・進歩性を見出せそうな技術ポイントを予め把握することができる。章によっては特許請求項まで例示されている。
 DXの定義については,DXレポートから一歩踏み込んで,「従来は別々の社会サービスとして認識されたものを,相互にリアルタイム結合し,効率的な情報流通サービスとして提供できる技術基盤の形成」と説明している。DXレポートではビジネス・モデル創出にやや重きが置かれているが,本書ではリアルタイム結合,即ちサイバー・フィジカル空間の重要性も強調されている。これを実現するために不可欠なクラウドやサイバーセキュリティについても詳細に解説されている。
 第6章「Society5.0を俯瞰したときの知的財産権を巡る特許戦略」ではAI,IoTを含めたコンピュータソフトウェア関連発明について,特許の活用,権利化の課題,新規性・進歩性の考え方等の特許戦略が述べられている。プログラムが公開されることの少ないソフトウェアは侵害確認が困難であると言われているが,侵害の主張立証の方法についても事例と共に解説されている。
 DXと言うと何か漠然としたイメージを持たれるかもしれないが,上述の通り「デジタル技術を活用したビジネス・モデル創出」と「サイバー・フィジカル空間の基盤形成」の両面で捉えると分かりやすいかもしれない。デジタル技術やサイバー・フィジカル空間の理解にあたっては,是非本書を参考にして頂きたい。

(紹介者 会誌広報委員 K.M)